老後に必要な費用

老後に必要なお金を考える必要性

住宅ローンは、何十年と長い期間、組んでいきます。定年までお仕事を続けて支払い続けたとして、退職するとその後は収入は当たり前ですが減っていきますよね。

今、住宅を購入するときは、どのくらいで返済していけるのかということばかり着目してしまいがちです。

しかし、お仕事をやめた老後を考え、将来のための蓄えもあわせて考えていかなければなりません。無事に払い終わっても、老後に貯蓄がなければ困ります。

住宅ローンは余裕をもって返せる額を設定し、同時に老後のために貯蓄も毎月行っていくのが賢い計画なのです。

貯めなければいけないお金の中で、大きな額を準備していく必要があるのが老後のための貯蓄です。

それぞれのご家庭のライフスタイルにより必要な費用は大きく変わりますが、まず平均的な金額を知ることでイメージを付けておきましょう。

知っておきたい!老後に必要な費用とは

老後、月々の収入がない場合、ご夫婦二人でいったいどれだけ生活費が必要なのか。子供は巣立って教育費からは解放されますが、大人二人食べていくためには色々と費用がかかります。

生活費の内訳

生活費で必ず必要となる出費は、食費や水道光熱費、その他の生活用品代。必要によって出費があるのは、医療費、交通費、交際費などの娯楽費、衣服代など。住宅ローンは定年までに返済が終わっていると想定しておきます。1か月にかかる費用を目安として下記のように考えてみると、色々な出費があることがわかります。ご夫婦ですと多めに計算しなくてはなりません。

老後の1か月分の費用

  • 食費 1万円前後
  • 水道光熱費 2万円前後
  • 生活用品代 5千円前後
  • 医療費 1万5千円前後
  • 衣服/化粧品等 5千円前後
  • 電話・通信費 1万円前後
  • 娯楽費(外食含む)2万円前後
  • こづかい 6千円前後
  • 小遣い・交際費 2万円前後
  • その他  2万円前後

合計は、15万円前後となります。

年金の額と定年後の収入の見込み

定年後の主な収入としては、年金があります。平均的な金額は下記の通りです。

●厚生年金支給の平均・・・月々では約14.8万円
●国民年金支給の平均・・・月々では約 5.5万円
※平成28年厚生労働局年金局の情報です。

あくまで平均の額ですので、将来にもらえる年金額は、それまでのお仕事の仕方によって違います。

会社勤めが長く報酬額が多ければ厚生年金の年間にもらえる額は多くなります。自営業の方は国民年金で納付機関によって計算されて金額が変わります。

国民年金の場合、厚生年金よりももらえる額が少ないです。その会社員との年金額の差を解消するために国民年金基金を上乗せしている場合は年金額はもちろん増るということです。

年金がもらえる時期は、男性は昭和36年4月2日生まれ以降、女性は昭和41年4月2日生まれ以降の場合は、「65歳」からです。

ここで注意すべきなのは、60歳で退職した方は、年金がもらえるまでに5年間もの間に無収入の時期があるということです。この間に、貯金で暮らしていくのか、再就職をして収入を得るのかによっても、その後の老後にかかる総額が変わってくるのです。

自分がいくらもらえるのか分からない場合は、年金の個人記録を調べ、見込み額を考えていくと、将来の老後資金の計算がしやすくなるかと思います。

その他の収入としては、会社勤めが終わっていただける、退職金があるかと思います。これも、今は退職金の額が期待できるほどでなく、老後の収入として安心できるほどでない場合があることを踏まえておきましょう。

あとは、個人の資産で家賃収入がある方もいらっしゃるかと思います。ひとりひとり状況は異なるため、将来の収入状況も家族で考えておくべきです。

【まとめ】老後の費用と住宅ローンのバランス

老後に1か月でいくら使うのかは個人差があります。そして、リタイヤ後に、退職金や家賃収入や再就職といった収入があるかないかで、老後に考えなければならない貯蓄額は違っています。

しかし、将来のことは予測ができないものです。定年後にずっと長く元気ではいられないかもしれません。働き盛りのうちに病気になれば老後の前から収入は減ります。老後も、病院通いが多くなったり、入院になったり、そういった予期せぬことが起きることもあります。
そういう場合に、今は大丈夫だからといって、ギリギリで早く返済しようとローンを組んでしまうと、これから先が心配ですよね。

いずれにしても、ご夫婦やご家族で、将来のための貯蓄を具体的に考えていき、老後に困らずに暮らしていくのには、いったいいくらあれば足りるのか。紙にまとめてみるなどして、ライフプランをたて、実際に数字を見てみることをおすすめします。そして、その必要な貯蓄額に応じて、住宅ローンとは別に貯めていく計画をたてておきましょう。そのうえで、余裕をもった住宅ローンの返済方法を考えていくことが大切なのです。